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スポーツ庁が主催した「大学スポーツの振興に係るシンポジウム」に10月24日、本学スポーツ局の浦久保和哉統括ディレクターが登壇。パネルディスカッションでスポーツ局開設後の本学の取り組みや、スポーツ局が果たす役割について語りました。

シンポジウムの前半は、スポーツ庁から「平成30年度大学スポーツ振興の推進事業」に選定された15大学のうち8大学が取り組み事例や組織体制について紹介。その後のパネルディスカッションでは、この8大学より早く、平成29年度に事業推進大学に選定された大学から本学、青山学院大学、鹿屋体育大学の各スポーツ専門部局担当者が、最新事例やそれを実現させた具体的な手法などについて壇上で解説する形式で進められました。

浦久保統括ディレクターは、本学スポーツ局が掲げる10の業務内容を大学の存在意義である「教育」「研究」「社会貢献」の３つの分野に分けて紹介し、それぞれにまつわる経営資源（いわゆるヒト?モノ?カネ）の確保や活用に試行錯誤しながらも「スポーツ局開設以降は、各分野で実績を積み重ねている」と本学の現状を熱く語りました。

また部署、役職、研究分野、クラブなどの違いによって希薄（縦割り）になりがちな学内の交流や協働を強化し、「スポーツ」という横軸で一体感を醸成するという、スポーツ局が担っている役割について図解を使って解説し、スポーツ専門部局の開設を計画している大学関係者をはじめとする参加者の共感を得ていました。

シンポジウムを総括して浦久保統括ディレクターは「それぞれの大学がスポーツ専門部局の組織づくりや施策の実現に課題を抱えていると思うが、その解決に向けた知恵や参考事例を共有できることは有意義。大学スポーツ協会（UNIVAS）の取り組みを含めた大学横断的な動きの今後の発展に期待したい」と感想を述べました。